きょうから9月。今年も3分の2が過ぎました。市況は4月のトランプ関税ショックの暴落から立ち直り、日経平均株価は4万2000円台に回復。我が家の資産も順調に増えていますが、中でもNISAが着実に増えています(2025.9.1)
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わたしと妻のNISA資産
NISAの現在地は以下のとおりです。


わたし名義の含み益が151万円超(含み益率31.69%)、妻名義の含み益が131万円超(含み益率29.79%)です。
銘柄ごとにみると、以下のようになります。


含み損となっているのはイオンリート投資法人(証券コード:3292)だけです。十分好成績と言えるでしょう。
高配当株投資の4基準
2024年1月にスタートした新NISAの銘柄選びでわたしがいちばん参考にしたのは、高配当株投資を掲げる配当太郎氏の「年間100万円の配当金が入ってくる最高の株式投資」(クロスメディア・パブリッシング刊)でした。
ちょうど新NISAがスタートする前に読んだためで、配当氏は銘柄選びで以下の4つの基準を挙げています。
- 【基準①】「参入障壁」が高い業種から選ぶ
- 【基準②】業界の第1位と第2位の企業を選ぶ
- 【基準③】「3割」以上のシェアを持つ企業を選ぶ
- 【基準④】「ストック型ビジネス」の企業を選ぶ
以前の紹介記事から再掲します。
配当氏が挙げる4つの基準をもう少しくわしく紹介すると、
「参入障壁」が高い業種は「銀行・金融」「商社」「保険」「通信・キャリア」で、業界1位と2位なら、「銀行」なら三菱UFJフィナンシャル・グループと三井住友フィナンシャルグループ、「商社」なら三菱商事と伊藤忠商事……という具合です。
「ストック型ビジネス」とは、一度契約したら、その契約が終わるまでは継続して対価が得られるタイプのビジネスのことで、「銀行・金融」「保険」「通信・キャリア」がまさに該当します。
高配当株に興味があるなら必読の書
これを我が家のNISA資産にあてはめてみます。証券会社(証券先物)やリース会社(その他金融)も広い意味の「銀行・金融」とみなせば、J-REIT(不動産投資信託)以外はすべて配当太郎氏の4基準にあてはまる銘柄と言えます。

J-REITについてはこちらの記事をごらんください
わたしが軟調過ぎるJ-REITを保有し続ける理由
ちなみに、特定口座の国内株も「銀行・金融」「商社」「保険」が非常に多くを占めています(株主優待目当ての銘柄もそれなりに多いですが…)
NISAは制度改正を予定
NISAは、来年度の制度改正で対象年齢の引き下げや毎月分配型投資信託の追加などが想定されています。
日証協は、投資信託で運用する「つみたて投資枠」に限り、投資可能な年齢を撤廃し、未成年でも利用できるように要望する。
さらに、高齢者については、運用資産を一部取り崩して生活費にあてたいというニーズに対応。分配金が毎月支払われる「毎月分配型投信」を念頭に、商品の拡充を求める。
朝日新聞 – 新NISA、投資可能年齢の撤廃を要望 日証協、対象商品の拡充も
もっとも、わたしのように積立投資信託はすでに”卒業”して国内株の運用に絞っている場合は、あまり関係なさそうです。

積立投資信託をやめた理由はこちらの記事をごらんください
2020年から続けてきた積立投資信託をやめました
来年の成長投資枠(240万円)の銘柄選びをするのはまだまだ早いですが、配当太郎氏の4つの基準に沿って銘柄選びを丁寧に行うーーこれに尽きるように思っています。
配当太郎氏の著書は2冊とも記事で紹介しています。参考にしてください。
(いしばしわたる)
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