主要銀行の決算が出揃いました…新NISAでも恩恵を最大限享受

主要銀行の決算が出揃いました。5大銀行グループ合計の連結純利益は2期連続3兆円超えで絶好調です。3メガバンクはそろって大幅増配。新NISAで銀行株を揃えた我が家は恩恵を最大限享受した形です（2024.5.16)

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主な銀行は最高益更新
地銀株は30%近い評価益
NISA成長投資枠で株高享受
高配当＋成長性/安定性で選定

主な銀行は最高益更新

主要銀行の決算について、今朝の日本経済新聞は「5大銀、今期も最高益へ」の見出しで詳報しています。

5大銀行グループの202年3月期決算が15日、出そろった。合計の連結純利益は前の期比19%増の3兆3708億円と05年度に現在の3メガバンク体制となってから最高益を更新した。25年3月期も10%増の3兆7150億円と2期連続の最高益となる見通しだ。利ざやの改善と低金利下で続けてきた構造改革が収益拡大に結びつきつつある。

3メガバンクについては「3メガ、大幅増配の方針」と別記事を立てています。

3メガバンクは15日、2025年3月期に大幅な増配に踏み切る方針を発表した。三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）は24年3月期の41円から50円に、三井住友FGは270円から330円に、みずほFGは105円から115円にそれぞれ引き上げる。三菱UFJと三井住友はそれぞれ1000億円を上限に自社株買いも実施する。

別の面には地銀の好調ぶりに関する記事（「地銀7割、前期最終増益」）も載っていました。

上場地方銀行73行・グループの2024年3月期の合計の連結純利益は前の期比3%増の9739億円だった。利益を押し下げてきた米金利上昇（債券価格は低下）に伴う損失計上が一巡し、新型コロナウイルス禍に対応した融資の借り換え需要が資金利益を押し上げた。7割にあたる51行が最終増益を確保した。

地銀株は30%近い評価益

わたしは昨年から意識的に銀行株を買い増し、昨年暮れからは地銀株も新規購入してきたため、銀行業界の好調は株高という形で多大な恩恵を得ています。

地銀株（わたしが昨年12月から今年1月に新規購入した銘柄は下記記事をごらんください）は、取得価格に対する時価総額は29.4%増にもなっています。

地銀株は株主優待も楽しみ：優待に地元特産品がズラリ

NISA成長投資枠で株高享受

それ以上に値上がりしたのが主要銀行株です。特定口座でもかなり持っていますが、新NISAの成長投資枠で購入した銘柄でみてみましょう。

上がわたし名義、下が妻名義の成長投資枠で保有する全銘柄です。

銀行の評価益（%）だけ抜き出せばこうなります。

三菱UFJFG　25.58%
三井住友FG　29.91%
みずほFG　22.95%
三井住友トラストHD　24.7%
りそなHD　36.75%

三菱商事（評価益51.6%）や東京海上HD（評価益41.61%）には及びませんが、銀行株がおしなべて評価益を押し上げてくれていることがわかります。

ちなみに、つみたて投資枠を含めた新NISAの成績は以下の通りです（上がわたし名義、下が妻名義）

高配当＋成長性/安定性で選定

新NISAの成長投資枠にあたっては、昨年末から購入リストを作成して、すこしでも値を下げたら買う「押し目買い」スタイルで購入したのは、以前の記事で述べたとおりです。

NISA成長投資枠を埋め終えました：新NISA買付ランキングも

エッセンスをかいつまんで書くと、NISAは損益通算ができないのが唯一のデメリットのため、単純に高配当というだけで飛びつくのはやめて、成長性と安定性を加味して大型株から選ぼうと思いました。中でも、配当太郎氏が著書で述べている4つのポイントの、

【基準①】「参入障壁」が高い業種から選ぶ
【基準②】業界の第１位と第２位の企業を選ぶ
【基準③】「３割」以上のシェアを持つ企業を選ぶ
【基準④】「ストック型ビジネス」の企業を選ぶ

を十二分に意識して銘柄リストを作成しました。

配当氏が挙げる４つの基準をもう少しくわしく紹介すると、

「参入障壁」が高い業種は「銀行・金融」「商社」「保険」「通信・キャリア」で、業界１位と２位なら、「銀行」なら三菱UFJフィナンシャル・グループと三井住友フィナンシャルグループ、「商社」なら三菱商事と伊藤忠商事……という具合です。

「ストック型ビジネス」とは、一度契約したら、その契約が終わるまでは継続して対価が得られるタイプのビジネスのことで、「銀行・金融」「保険」「通信・キャリア」がまさに該当します。
高配当株に興味があるなら必読の書

実際に購入した上述の銘柄を観れば、ほぼ忠実に選んだことがわかるでしょう。

若ければ複利効果を存分に生かせる全世界株や米国株の積立投資信託で成長投資枠も埋めればいいだろうと思いますが、（まだ年金受給前とは言え）60歳代の自分としては、配当収入の多寡に着目するのがいちばん理にかなっています。