「新NISA時代に勝てる株」を読む

「新NISA時代に勝てる株」を読む

楽天マガジンで「週刊東洋経済」12月16日号が配信されました。「会社四季報新春号」(24年第1集)発売に合わせた特集で、タイトルも「新NISA時代に勝てる株」。隅々まで熟読玩味しました(2023.12.18) 

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四季報」発売に合わせた特集

「会社四季報」の発売に合わせて「会社四季報プロ厳選の500銘柄」がされ、その内容の先取りをしているのが、このタイミングで発売される「週刊東洋経済」です。 

「週刊東洋経済」23年12月16日号

以前の記事で書きましたとおり、マネー系雑誌はたいてい楽天マガジンの配信で代用しますが、紙の雑誌で買う唯一の雑誌が「会社四季報プロ厳選の500銘柄」です。 

ほんものの投資家は発売日に隅々まで「会社四季報」をチェックするのでしょうが、そこまでの熱量はないので、わたしは「500銘柄」で済ませて、かつ、記述で気になった銘柄をポートフォリオ化して、値下がりしたら買う(あとは保有銘柄の定期チェック)という使い方をしています。 

株式の民主化」で最高値視野

その内容の先出しとなるのが、きょう(12月18日)配信された「週刊東洋経済」です。 

特集「新NISA時代に勝てる株」の前文にはこんな文章が並びます。 

なお上昇トレンドを続ける日経平均株価。これを支える企業業績には目下、陰りはない。

  

コロナ禍一巡効果が続きインバウンドの回復本格化はこれからだ。インフレ対応も全業種で値上げが進む。 

さらに、「『株式の民主化』が進展」の小見出しをつけて新NISAに言及しています。 

投資枠拡大・恒久化を図る24年初の新NISA導入により、投資拡大に拍車がかかろう。24年には最高値更新も視野に入る。 

掲載されているグラフをみると、自分はコロナ禍のただ中から国内株を買い始め、2万6000円~2万7000円台でウロウロしていた時に増やしたので、株価上昇の恩恵を受けているのだなあ(つまり、ラッキーだっただけ)と実感します。 

でも、この傾向が24年も続くという「週刊東洋経済」の見立てはきっとそうなのでしょう。やはり新NISAは個人の投資意欲を惹起し、投資マネーが企業に流れて経済の好循環を生んでいるのは間違いないように思います。 

新NISAで避けたい銘柄

興味深く読んだのが「新NISAで勝ち抜く四季報ファミリー活用法」という記事。足立武志氏(公認会計士・税理士・個人投資家)のインタビューで、新NISAで「買いたい銘柄」「避けたい銘柄」を具体的に例示しています。 

買いたい銘柄 

  1. 長期保有により長期間恩恵を受けられる銘柄(高配当株など) 
  2. 将来大化けする可能性がある銘柄(成長株など) 

避けたい銘柄 

  1. 業績の裏付けなく株価が急騰した銘柄(テーマ株など) 
  2. 業績変動が激しい銘柄(景気敏感株、半導体株など)で株価がかなり高値にあるもの 

避けたい銘柄の1の事例として、13年11月に株価が突如急騰した「日本マイクロニクス」の株価を例に挙げています。 

「量子電池」と呼ばれる、これまでにない画期的な電池を開発したというニュースがきっかけでした。同年に個人投資家が買ったNISAで買った銘柄の上位に、大手銀行株などと並んでこの日本マイクロニクスがランクインしたことは今でもよく覚えています。 

しかし、一時の高騰から覚めてみると株価は長らく低迷し、 

NISA口座でこの銘柄を買った投資家は、5年間の非課税期間が終了した後も、買い値を大きく下回っている 

避けたい銘柄の2の事例は「日本郵船」でした。

業績変動が激しい銘柄に挙げられるのは、例えば海運株です。 

(略) 

これだけチャートが乱高下しているということは、実績も上下に大きく変動しています。日本郵船の場合、17年3月期は大赤字となり、配当も無配となりました。近年の好調とはまったくことなる状況だったわけです。 

成長株もお勧めしない

一方のNISA向き銘柄のほうは個別銘柄には言及していませんが、おもしろかったのは2の成長株について「成長株は長期投資に向いているわけではありません」と指摘している点です。  

よい方向に転ぶか悪い方向に転ぶかわからないのが成長株への投資ですから、最悪株価が買い値の5分の1、10分の1になったとしても諦めがつくという方限定の手法となります。 

と書かれると、実質的にNISA向き銘柄は 

  1. 長期保有により長期間恩恵を受けられる銘柄(高配当株など) 

の一択なんだなあ、と改めて確信できました。

ただし、高配当株も選び方に注意が必要と釘を刺しています。 

注意したいのが、単に配当利回りが高いだけで選ばないようにすること。配当利回りが高すぎる銘柄は、業績悪化などによって配当が減らされるリスクを株価が織り込んでいる可能性が高いのです。 

したがって、配当利回りランキングの上位銘柄について、できれば過去10年くらいの業績や配当金の推移を確認し、業績も問題なく、配当金も増配傾向で、配当性向も高くない(50%以内が理想)ものを選ぶようにしましょう。 

まったく同感です。ついつい利回りの高さに目がいきがちなだけに、よくよく自戒して新NISAの成長投資枠で購入していく銘柄選びをしていこうと思った次第です。 

(いしばしわたる) 

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