U-NEXT HOLDINGSの優待で動画見放題!総合利回りに着目、株価下落で狙い目

U-NEXT HOLDINGSの優待で動画見放題!総合利回りに着目、株価下落で狙い目

U-NEXT HOLDINS(証券コード:9418)の株主優待のポストカードが届きました。これで動画配信サービス「U-NEXT」を引き続き無料で利用できます。株価が下がって値ごろ感も出てきたので、映画やドラマ好きなら購入対象として要チェックです。(2026.5.7) 

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U-NEXT HOLDINGS(9418)の銘柄情報と優待内容

U-NEXT HOLDINSの銘柄情報を紹介します。 

U-NEXT HOLDINS(証券コード:9418)
企業情報:旧母体USENが傘下の持株会社。店舗・施設向け音楽サービス、動画配信、電力小売り等展開
配当利回り:1.10%
株主優待:①映像サービス「U-NEXT」の利用料 ②「U-NEXT」で利用できるポイント
権利確定:8月末、2月末

ヤフーファイナンスより 

優待は、 

  • 100株以上 → ①90日分 ②1000円分 
  • 1000株以上 → ①1年分 ②毎月1800円分のポイント 

となっています。

つまり、1000株保有し続ければ、U-NEXTをずっと無料で視聴できる、というわけです。 

この優待は2022年秋に導入され、わたしは22年12月に1000株購入しました。その後24年12月に株式分割(1:3)があり、2000株は売却して、現在も1000株ホルダーです(分割を考慮した平均取得単価は921円) 

株主優待のポストカード

1000株保有で実感する高い総合利回りとファミリー共有の利点

U-NEXT HOLDINSの配当は決して高くありません。1株あたりの配当金は17円ですから、1000株で1万7000円でしかありません(配当利回りは1.10%) 

しかし、U-NEXTの月額料金は2189円(税込)ですから、年間に換算すれば2万6268円になります。これも含めれば配当+優待の総合利回りは2.81%になります。 

それだけではありません。U-NEXTで使えるポイントが毎月1800円分付与されます。 

ポイントは最新映画のレンタル代やNHKオンデマンド(まるごと見放題パックは月額990円(税込))に使えるので、これを無駄なく使うと仮定するなら、総合利回りは4.21%になります。 

U-NEXT HOLDINGS株主優待で動画見放題!株価下落で狙い目の利回りを解説
U-NEXTはコンテンツが豊富で、U-NEXT内でNHKオンデマンドのコンテンツも視聴できます

しかも、U-NEXTはファミリーアカウントが付与されるため、我が家は自宅で使う以外に長男、長女、次女がU-NEXTを無料で使っています。 

Netflixのように個人ごとに契約を求められる動画配信サービスが多いことを思えば、U-NEXT HOLDINSの優待価値は計り知れません。 

昨年来の株価下落で投資対象としての値ごろ感が増した

U-NEXT HOLDINSの株価は、一時に比べるとかなり下がっています。 

昨年5月に優待のポストカードが届いた時も記事にしましたが、その当時の株価は2080円でした。 

それがいまは1539円です(5月7日終値) 

U-NEXT HOLDINSの株価は昨年夏ごろから下落傾向

1000株が150万円ちょっとで買うことができます。家族でU-NEXTを利用したいという方なら、総合利回りを考慮しても、有力な投資対象ではないでしょうか。 

会員数500万人を突破し国内2位の地位を固める事業の成長性

U-NEXTの利用者数は、昨年書いた記事では、400万人台でした。 

U-NEXT代表取締役社長の堤天心氏は、昨年(23年)1月のインタビューで次のように話しています。  

会員数としては400万加入でも足りず、500万・600万という数が必要です。投資に必要な額として必然的に目指す目標はあり、2,000円×500万加入まではチャレンジが必要と判断しています。その先は慎重に見極めていきたいです。  

これは私見ですが、500万と600万の間に、その構造に至るラインがある感触があります。その数になると、一定のトレンドができて、新作がちゃんと話題になる。その規模に至った時、(Netflixなどと)同じ土俵で戦うなら、少しリスクはあるものの「張らないと」いけないとは思います。  

Impress Watch – 「ネトフリと同じ土俵で戦う」 U-NEXT堤社長に聞く500万への道・日本の動画配信 
U-NEXTの優待ポストカードが届きました…動画好きなら株価チェックを

その目標の500万人台は昨年11時点で達成。最新の決算資料(4月13日発表)で515万人となっています。Netflixに次ぐ国内第2位の地歩は固めつつあると言ってよいでしょう。 

増収増益基調とオリジナルコンテンツ拡充から見る今後の展望

最新の決算資料をみると、TBSや韓国のCJグループと組んでオリジナルドラマの制作にも取り組む計画のようです。 

4月13日発表の決算資料より

この1年の軟調ぶりは確かに気になりますが、増収増益基調は変わっていません。そう考えれば、株価の軟調はむしろ好機と考えてもよいのではないでしょうか。 

少なくとも、映画やドラマ、スポーツのライブ配信等に関心があるなら、要チェックの銘柄であるのは確かでしょう。 

(いしばしわたる) 

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